採用に関するよくある質問

初任配属については、入社前に本人と面談をし、勤務エリアや業務内容の希望を確認して総合的に判断します。ただし部門毎の要員計画や育成方針、本人の適性などもあり、必ずしも希望通りになるとは限りません。初任配属以降も、入社5年目までの社員を対象に定期的に人事面談を行い、本人の希望や適正、会社の育成方針を擦り合わせながら戦略的な異動配置を行っていきます。

入社後最初の配属は売場に限りません。業務内容の本人希望を確認しつつ、部門毎の要員計画や育成方針、本人適性などを考慮して、総合的な判断のうえ決定します。その後は「仕事を通じて人は成長する」という考え方のもと、本人希望、適性を踏まえて異動配置を行い、多様な経験を積んでいただきます。
将来的には、大丸松坂屋百貨店を担う中核人財としての活躍を期待しています。

全国の店舗やグループ会社で勤務する可能性があります。一方で、働く人の価値観、ライフスタイルが多様化していることを踏まえ、本人の自由意思に基づき勤務エリアを限定できる「エリア限定社員」への転換も選択できます（希望者は入社1年後から適用）。一旦「エリア限定社員」に転換した後も、勤務エリアを限定しない社員に再度戻ることは可能です。

あります。
（例）販売員（店頭でのお客様対応）、MD担当・インバウンド担当（海外出張・海外企業との取引交渉）、駐在員（現地事務所の運営・情報収集・出張者のサポート）など

本社勤務者や店舗のバックオフィス勤務者の一部は、テレワーク勤務が可能です。

異動配置の希望などを人事担当者へ能動的に伝えることができる「WEB自己申告制度」があります（通年受付）。申告内容に基づき面談を行い、希望部署への異動が決定する場合もあります。
また、キャリアの節目（27、30、33、36、39、44、54、59歳）には人事担当者との面談を実施し、数年後のキャリアプランや現職などへの意識・課題・想いをアピールできる仕組みづくりをしています。 このほかにも、特定の職務に従事する人財を探している部署やプロジェクト、業務がある場合には「社内公募」を実施しています。

特別に必要な資格はありません。ご自身のやりたいことに向けて、意志をもって自律的な成長を果たしていただけるよう、200を超える自己開発講座「キャリアサポートカレッジ」で能力開発をサポートしています。

年間休日数は125日（うるう年の場合は126日）あり、それを月度毎に割り振って取得します（月平均の休日数9～10日間）。どの曜日が休日になるかは、各売り場や職場メンバー間での調整となります（交替制）。
そのため、土日が休みになる場合もあれば、そうでない場合もあります。土日に外せない用事がある場合には、事前に申告しておけば休日を取ることも可能です。 ※本社勤務の場合は、原則土日祝休みとなります。

有給休暇とは別に、個別連休を毎年8日間付与します（年間休日数の125日に含む）。この個別連休と、有給休暇などを組み合わせることで、最大10日間の連続休暇を取得することができます。
また、勤続満3年以上で、満30歳・40歳・50歳を迎えた社員は、「リフレッシュ連休」として、年齢に応じて3～5日の連休を取得することができます。

法定を超える支援制度を充実させ、育児をしながら働き続けられる環境整備を進めています。今後も、離職や長期休職することなく、仕事と育児を両立できる環境を整え、さらに、一人ひとりのキャリア維持向上をサポートしていきます。

制度

• 【産前産後休暇】産前10週間、産後8週間が付与されます。
• 【育児休職制度】1子につき小学校就学前まで、男女ともに取得できます。
• 【配偶者出産休暇】配偶者が出産した場合に1日付与されます。
• 【出生時育児休職（産後パパ育休）】1子につき出生後8週間以内に最大4週間取得ができます。取得日数に応じて最大9万円の育児参画奨励金が支給されます。
• 【育児支援休暇】小学校就学月末日までの子がいる従業員は、子の人数に関わらず毎年最大3日取得できます。（有給）
• 【子の看護休暇】小学校就学前の子を対象に、子供1人につき5日まで看護を目的として休暇を取得できます。
• 【育児勤務制度】1子につき中学校就学前まで、短時間勤務を選択することができます。

サポート

• 【育児休業相談窓口】育児休業を取得しやすい環境や、関連制度を従業員に周知するため、育児休業に関する相談窓口を設置しています。
• 【育児休職者への面談】産前休暇前・育児休職中・復職前にそれぞれ年に1回のペースで面談を実施し、復職に向けたサポートやキャリア形成を支援します。また、休職中にも自己開発講座「キャリアサポートカレッジ」が受講可能です。
• 【短時間勤務者への面談】キャリア形成を促進するため年に1回フォロー面談を実施します。
• 【託児所利用料の補助】満2歳に達するまでを限度として、託児所利用料の一部を補助します。
• 【ベビーシッター利用料の補助】ベビーシッターを利用した場合、利用料の一部を補助します。

※法定を上回る支援制度については、★マークで記載

一定の条件に基づき、補助いたします。